〇臨終

「臨終」とは「死に際」のことです。交通事故など突然の死もありますが、現在その多くは病院で迎えるようになっています。

その病院では近年、延命だけを目的に最期まで治療を続けるというよりは、本人とその近親者が最期の時をどうやって迎えることができるかというクオリティ・オブ・ライフ（=生命の質）を大切に考えるようになってきました。本人や家族がよりよい別れの時をどうもつかを重視しているということです。

臨終は、本人にとってはもちろん、近親者にとっても大切な時です。最期の看取りをし、きちんと別れが行えるかということは、近親者の後の心にも影響を与えるからです。

本人が安らかに最期の時を迎えることができるように、家族の者は医師と充分なコミュニケーションを図るよう努めると共に、本人が会っておきたい人や近親者へは連絡をとって、来てもらえるよう手配するのが望ましいと思います。但し、本人の疲労度なども考慮して、医師と相談の上、適切に行う必要があります。

離れて住む家族への配慮も大切にしたいものです。最期に立ち会えず、よい別れができないときは後々まで近親者の心の傷になりますから、周囲の人も本人や離れて住む近親者の想いに配慮してあげることが大切です。

また、とかく看病は特定の人に集中してしまいがちです。本人に対する精神的なケアだけでなく、負担の集中する家族への精神的ケアも大切です。

キリスト教では神父、牧師を枕元に招き、本人のために祈ったり、力づけたりしてもらうことがあります。キリスト教に限らず本人が深い信仰を抱いているときには、本人が希望するなら、信頼している僧侶など宗教者を臨終の床に招くことは大切なことです。

〇死の場所

2001（平成13）年の死亡診断書に見る死亡の場所は、次のようでした。

死亡の場所

①病院　　　　　78.4％　　（1955年　12.3％）

⓶自宅　　　　　13.5％　　（1955年　76.9％）

③診療所　 　　　2.8％　　（1955年　3.1％）

④老人ホーム　　　2.0％　　（1955年　—）

⑤老人保健施設　　0.6％　　（1955年　—）

⑥その他　　　　　2.7％　　（1955年　7.7％）

1955年（昭和30）年と比較すると、自宅での死者と病院での死者の割合が逆転しています。

住宅死亡率が高いのは、

①長野・新潟　　18.7％

③和歌山　　　　18.2％

④滋賀　　　 　17.3％

⑤山形　　　　 17.0％

反対に低いのは、

①北海道　　　　8.1％

⓶長崎　　　　　9.7％

③福岡　　　　　9.9％

自宅外での死亡が一般化するなかで、「最期は自宅で」との希望も高まりつつあります。

〇死亡者数の推移

高齢人口が増えると共に、死亡者数は増加の傾向にあります。過去のﾃﾞｰﾀと厚生労働省の将来推計から総人口・出生児数・死亡者数・死亡率の推移と予測を見ると、死亡者数は2035（平成47）年には現状の約1.8倍になると推定されています。出生児数は2006（平成24）年あたりを境にして死亡者数を下回っていくと予測されています。

〇増える老年人口

死亡者数が今後増加するのは日本社会の高齢化が進むためです。全人口を100とした場合、年齢３区分別{年少(0~14歳),生産(15~64歳),老年(65歳~)}の1950年～2030年の推移と予測を比べると、2015（平成27）年以降は4人に1人が高齢者という時代を迎えます。将来の年金問題、老人介護の問題が大きな社会的課題になると共に、葬儀費用への影響も考えられます。

〇高齢者の死の割合の増加

戦後、死亡者数に占める高齢者の割合が急激に増加しており、これが葬儀に対する感覚を大きく変える要因になっています。つまり、死はいつ誰に起こるかわからないもの、という伝統的な無常観に代わって、死は高齢者のものという観念が強くなっています。

全死亡者数に対する高齢者（65歳以上）の死亡者数の割合と全死亡者数に対する80歳以上の高齢者の死亡者数の割合をグラフに示してみると、1920（大正9）年には、65歳以上での死者は19.5％、80歳以上の高齢での死者は全体の3.8％にすぎませんでしたが、2001（平成13）年では、79.5％が65歳以上の高齢者で、80歳以上の割合も44.5％でした。死亡者の高齢化傾向は今後いっそう進むと予想されます。

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